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アットホーム表参道クリニック
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整形外科看護2月号掲載
第２回：訪問リハビリテーションって何？効果あるの？－その１
今回から数回にわたって、皆さんにはなじみの薄い訪問リハビリテーション(以下、訪問リハビリ)についてお話しします。
訪問リハビリの仕組み
「訪問リハビリテーション」とは、その名のとおり自宅で行うリハビリで、理学療法士や作業療法士を自宅に派遣してリハビリを行います。通院が困難であれば、すべての患者さんが受けることができます。小児も含めて、介護保険の認定を受けていない患者さんは医療保険で、介護認定を受けている患者さんは介護保険を使って受けることができます。ただ、医療保険と介護保険では介護保険が優先されるので、介護認定を受けている患者さんは介護保険を使う必要があり、医療保険で受けることはできません。
訪問リハビリを提供することができるのは、クリニックなどの医療機関、訪問看護ステーション、介護老人保健施設（老健）の3種類ですが、現実的には医療機関と訪問看護ステーションと考えてよいでしょう。
訪問リハビリを提供することができるのは、クリニックなどの医療機関、訪問看護ステーション、介護老人保健施設（老健）の3種類ですが、現実的には医療機関と訪問看護ステーションと考えてよいでしょう。
訪問リハビリの利用状況
では、実際にはどれくらいの数の訪問リハビリテーションが行われているのでしょうか？2007年度には月間11万3000件の訪問リハビリが行われています。一見多いような印象を受けますが、在宅サービス全体に占める割合は微々たるものです。
上の図は2002年の在宅サービスの種類別の利用率で、全国と東京都に分けて表示されています。最もサービス提供料が多いのは訪問介護で、全国の44.7％に対して東京都では64.3％となっています。リハビリでは通所リハビリと訪問リハビリを合計しても全国で20％、東京都で8.9％と、訪問介護と比べて非常に少ないことがわかります。さらに細かく分析すると、通所リハビリは全国の19.0％に対して東京都では8.1％、訪問リハビリは全国の1.0％に対して東京都では0.8％と、たった１％しか提供されていません。また、東京都では他県に比べて、リハビリ系のサービスが非常に少なく訪問看護の割合が多いことから、積極的にリハビリはせずに介護ですます傾向にあるといえます。
訪問リハビリが利用されないと困ったことが起こります
在宅でのリハビリが十分になされないと何が困るのでしょうか？一般的には5つの問題点が指摘されています。
(1)廃用症候群の予防と改善が不十分になる(2)残存能力・代償能力の評価が不十分なまま介護を受け入れることになる(3)在宅での生活再建ができず、社会参加も拡大できない(4)介護負担、介護サービス量が軽減されない(5)尊厳ある自立が在宅では達成できず、施設志向が強まる――などです。
簡単にまとめると、訪問リハビリによりADLが向上する可能があった患者さんも介護を必要以上に受け入れることによりADLが低下し、その結果、自宅での生活が困難となり施設に入所する可能性が高まってしまうということです。本来であれば、十分に自宅での生活ができたのに、寝たきりや重度の介護度となり施設に入所する患者さんが増えてしまうということでしょう。
簡単にまとめると、訪問リハビリによりADLが向上する可能があった患者さんも介護を必要以上に受け入れることによりADLが低下し、その結果、自宅での生活が困難となり施設に入所する可能性が高まってしまうということです。本来であれば、十分に自宅での生活ができたのに、寝たきりや重度の介護度となり施設に入所する患者さんが増えてしまうということでしょう。
こんなに大事な訪問リハビリが普及しないワケ
なぜ、訪問リハビリは広く普及しないのでしょうか？その理由としては、医療や介護関係者のリハビリへの理解が不十分であることや、訪問リハビリができること、その意味や必要性がよくわからないこと、などが挙げられます。また、サービスの基盤整備にかかわる問題点として、訪問リハビリの専門人材が不足している、訪問リハビリの標準化ができていない、適切なサービス提供体制の構築が難しいなどが挙げられます。さらに、介護保険制度において解決すべき課題としては、事業者指定の問題、訪問リハビリの介護報酬が低い、訪問介護との一物二価の状態にある、住宅改修や福祉用具への関与の仕組みが制度上ない、言語聴覚士の訪問が位置づけられていない、などです。
このように、訪問リハビリの今後の普及のためには多くの問題点が残されていて早急な対応が必要とされています。
■引用・参考文献
1）介護給付費実態調査(全国，平成15年1月審査分)/国保連審査支払データ(東京都，平成14年4月審査～平成15年3月審査分の平均)．〔東京都資料〕
このように、訪問リハビリの今後の普及のためには多くの問題点が残されていて早急な対応が必要とされています。
■引用・参考文献
1）介護給付費実態調査(全国，平成15年1月審査分)/国保連審査支払データ(東京都，平成14年4月審査～平成15年3月審査分の平均)．〔東京都資料〕